思い切り没頭したあとは、モノの見方を変えてみよう。
 
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【2006.02.24 Friday 】 author : スポンサードリンク
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日本の将来を妄想する
ずっと前の話ですが、戦争をシミュレートしたボードゲームにちょっとだけはまったことがありました。このときやったゲームの名前が「アンブッシュ!」(待ち伏せ)というゲームです。大きな盤の上には地形や家らしきものがあります。背後の森からじっくりと出ていき、建物を確保するのが味方の目標です。

人は小さなコマで表されており、分隊の中には新兵もいますし、機関銃をもった中堅の兵隊もいます。サイコロを振りながら、マニュアルの指示にしたがって動きます。(例 1または2なら、機関銃で新兵が撃たれて戦死、3-4-5だと負傷で動けなくなる、6だとなにも起こらない、みたいな感じ)。


アメリカ製なのですが、ゲームを開発した人たちは実践経験や軍隊内での教育をしていた人もいたそうで、どの程度の確率で味方の兵が損耗(戦死)するのか、実戦に近い確率になるよう設計されています。このゲームをプレイしてみると、市街戦や待ち伏せ攻撃による死がどれだけ高い頻度で起きるのか仮想的に体験できます。

4月に入って亡くなったアメリカ軍の戦死者数は、去年のイラク侵攻時、バグダッド入城までの数ヵ月の間の戦死者数を越えました。これが市街戦や待ち伏せ攻撃のすごさです。

さて、イラクのファルージャ。

異国の都市で、戦闘意欲が極めて高い1000人とも2000人とも言われる、戦争体験もある民間人を主体とした抵抗者が、重火器も持って待ち伏せ攻撃をかけてくる場合、アメリカ海兵隊にとって選択肢は二つです。

ひとつは、大量の爆弾を投下して、ファルージャを死の町にしてしまうこと。海兵隊の将軍の立場になると、自分主体の問題解決を図ろうとする場合、戦術としてはこの方法をとるしかありません。しかし、味方の損耗率は極めて低くなる代わりに、イラク全土が内乱状態になる可能性があるほか、世界中にその模様が公開されることにより、「テロとの戦い」が、究極の「テロの連鎖(Chain of terror)」を生む可能性が高くなります。

二つ目の戦術は、前にも書きましたが、旧フセイン政権時代の軍幹部に新生イラク軍の統括をゆだね、これによってファルージャ鎮圧をはかることです。アメリカ側からすると、海兵隊のこれ以上の損耗は抑えられます。ただし、旧バース党員を中心とする軍組織を再生するとは言っても、一週間前までは完全に公職から追放していたわけですから、これを一気に前線の任務に当たらせることは、ある意味、非現実的だということになりそうです。はっきりいうと、もうむちゃくちゃ、です、これは。

ですが、結果的には、この政策がとられつつあるようです。

もう、ダメダメです。占領政策としてはとっくに一貫性を失っているほか、すぐにはうまくいかないだろうことはだれの目にも明らかですが、とりあえず抜ける、と。とりあえず撤収する、と。そういうことです。

「とりあえずアメリカに付いていけば」という、何のシナリオもない日本の外交。石油利権もなにも考えない日本の無責任な政治体制が、いまの日本の外交方針を決めています。アメリカに対する首相の過剰なリップサービスがこうした結果を招いた、ということになりますが、外務省も、首相の指示にしたがっている、ということでは責任をとる必要がないし、日本の国民も小泉首相を支持しているらしいので、選挙には勝てるのでしょう、たぶん。

野党も、下手をすると自分のところまで火だるまになりかねない保険問題に対応することで手一杯で、だれもサマワに自衛隊員がいることなど忘れてしまったのでしょう。

「保守の痴呆化」、いや「政治の痴呆化」も、来るところまできた、ということではないかと思います。

今の状況の延長線上に、次の日本があるのでしょう。戦後イラクで中長期にわたり最大の利権を獲得する勢力がだんだん見えてくるように思えます。

Think negativeで提供する悲観的なシナリオは下記の通りです。

1.ブッシュ政権は、戦後イラクの安定化のため、フランス/ドイツ/ロシア/中国と世紀の大妥協をはかり、フランスを主体とする国連軍がイラクの安定化に加わる見返りに、石油利権の相当な部分をこれらの各国に渡す

2.この中に日本は加えられることがなく、湾岸戦争で失ったイラクでの石油利権のうち、やっと数パーセントを回復するだけであきらめることになるが、かつてイラク石油には大きな影響力を持っていたことさえしらない日本人がほとんどで、政治責任は追求されない

3.ブッシュ政権に後押しされて自衛隊を派遣したが、アメリカの政策運用の失敗で、逆に、戦後のイラクから排除される形となるが、国内では、サヨ呼ばわりをされるため、このことはだれも非難せず、保守系のさらなる痴呆化に拍車がかかる

4.人質問題などでの扱いでアメリカのネオコン保守層からも強い違和感を持たれてしまったことが遠因で、戦争後の孤立化に振れるアメリカから外交上の支援/政治上の支援がだんだん途絶えていく

5.北朝鮮による拉致事件解決でも、拉致問題を書面に書き加えるだけで済んでしまい、結局、核をめぐる中/米/北朝鮮の交渉だけが進み、6カ国交渉の段階では日本への明確な政治的支援がえられなくなる

6.一連の対米追随政策の副作用として、アメリカの身代わりにOPEC諸国から懲罰的な扱いを一身に受けてしまう中で、対日原油価格が徐々に高騰する気配を見せる

7.その結果、経済面では、いったん浮上する気配を見せていた景気はゆっくりと陰りをみせはじめ、日本の、中国に対する依存度がさらに極端に高まる

8.強気になった中国は、尖閣列島などの領土問題で日本にさらに大きな譲歩を要求してくるが、自動車業界や鉄鋼などの財界のじいさんも、これを「やっちゃえよ。しょうがないじゃん。鉄も車も売れてるし」といい始める。

9.表面的なウヨ化が進む若年層(〜30歳代)の中では、反中国的な雰囲気が大きく高まり、「財界じじい殺せ」コールが高まる一方、経済/貿易のレベルでは中国の影響がますます拡大し、貿易レベルでの中国依存と、外交レベルでのアメリカ依存、一般ピーポーレベルでは「財界じじい殺せコール」で国内矛盾がさらに深まる。そうした中、70歳をすぎた財界人が錯覚した右翼に殺され、日本政治はさらに意味不明なレベルに突入していく。2ちゃんねるのひろゆきも、暴漢に襲われ瀕死の怪我をする

10.こういうどさくさの中、日本は、2006年からの人口減少トレンドを歩みはじめる。「日本はアメリカの信託統治領になった方がいい」という評論家や中国討伐を口にする痴呆型ウヨも2ちゃんねるからマスコミ登場を果たす一方、海外脱出ビジネスがますますウケ始め、週刊朝日の大学合格者名簿に、海外の大学入学者だけを特集した特別号も出たりして、「脱出上手な高校一覧」が空前の売り上げとなる

そして、日本の転落の老齢化50年ストーリーが幕を開ける

参考 http://www.soi.wide.ad.jp/class/20020001/slides/07/index_1.html

【2004.04.30 Friday 16:42】 author : katz
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